東芝、NEDO「CO2等を用いた燃料製造技術開発 プロジェクト」に再委託先として参画

【 東芝エネルギーシステムズ 】

東芝エネルギーシステムズ株式会社は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「グリーンイノベーション基金事業^*1／CO2等を用いた燃料製造技術開発プロジェクト」における「合成メタン製造に係る革新的技術開発」に対し、大阪ガス株式会社（本社：大阪市、代表取締役社長　藤原正隆）が提案したSOEC^*2 メタネーション技術革新事業が採択されたことから、同事業での再委託先企業として参画することを発表しました。同社は、同事業の革新的要素技術開発において計画されているSOECを用いた高温電解装置（共電解および水蒸気電解）の技術開発に参画し、従来型のメタン合成よりも⾼効率な「SOECメタネーション技術」の開発と「カーボンニュートラルメタン」製造の早期実現に貢献します。

東芝エネルギーシステムズが長年開発を進めてきたSOEC 水蒸気電解装置技術を活かし、今回の再委託業務において、高温電解装置要素技術開発の一部と大型化（スケールアップ）の開発を行います。また、大阪ガスが保有しているメタン合成触媒プラント技術を連携させることで最適なエネルギーシステムを構築し、従来のメタネーションよりも高効率なシステム構成が可能となります。高効率な運転により合成メタン製造コストの大幅な低減にもつながります。

同事業では、2022年度から2030年度において、高温電解装置をメタン合成装置と連携させた小規模試験を開始し、ラボスケール試験（kW級）、ベンチスケール試験（数百kW級）と段階的に大型化を図り、最終的にパイロットスケール試験（数MW級）を実施する予定です。大型化においては、装置単独構成の工夫だけでなく、これまでの電力プラント建設などでの経験を活かし、システム全体構成の最適化を推進します。本開発の成果は、メタン製造用途だけでなく、水素や各種燃料・化学品等の高効率製造にも展開可能と想定しています。

同社は、同事業を通じて確実なカーボンニュートラルに貢献する技術の社会実装を目指すと共に、今後もエネルギーシステムの価値を向上させるインフラサービスを提供し、持続可能な社会の実現に貢献します。

*1 ： 2050年カーボンニュートラルの実現をすべく、エネルギー・産業部門の構造転換や積極的な投資によるイノベーションの加速を目指して構築された2兆円の基金事業。
*2 ： Solid Oxide Electrolysis Cellの略、固体酸化物を用い、水蒸気やCO2を高温下で電気分解するもの。

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