大阪ガス、家庭用燃料電池「エネファーム」の累計販売台数１６万台を達成

【大阪ガス】

大阪ガス株式会社（社長：藤原 正隆）は、2022年5月12日に家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」の累計販売台数16万台^※1 を達成したと発表しました。エネファーム16万台によるCO2削減量は年間約29万トン^※2 となり、杉の木約2,113万本^※3 の植林に相当します。

大阪ガスでは、2009年6月にエネファームの販売を開始して以降、普及拡大と機能の進化に取り組んできました。2020年4月に発売した「エネファームtype S」は、世界最高水準^※4 の発電効率55％^※5 を達成するとともに、本体の耐久性向上や大幅な小型化、ガスの供給停止時にも内蔵の電気ヒーターで熱した温水を使用できる「ヒーター給湯機能」を業界初搭載したことなどが評価され、「第7回 ジャパン・レジリエンス・アワード（強靭化大賞）2021^※6 」などを受賞しています。加えて、さらなる利便性や安心をご提供するIoT接続サービス、環境性や経済性がさらに向上する余剰電力買取サービス「エネシェア」など、様々なサービスを拡充し、多くの顧客に利用されています。

また、近年、台風や豪雨などの自然災害の増加を受け、停電発生時にも自立運転により発電の継続が可能なエネファームのレジリエンス性に対するニーズも高まっており、エネファームを新たに購入する約97％^※7 の顧客が自立発電機能付きの機種を選んでいます。

さらに、エネファームは電力系統における供給力・調整力として活用することも期待されています。将来的には、エネファームをエネルギーリソースとしたバーチャルパワープラント^※8 （仮想発電所）を構築し、電力の系統安定化に寄与することで、太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーの普及促進にも貢献することを目指します。

Daigasグループは、今後もエネファームのさらなる普及拡大により、低・脱炭素社会の実現に貢献し、暮らしとビジネスの“さらなる進化”のお役に立つ企業グループを目指します。


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※3　杉の木のCO2吸収量原単位＝13.9kg-CO2/年・本
　　（林業白書平成9年より50年杉直径26cm　樹高22m）

※4　定格出力1kW以下の家庭用燃料電池。
　　（2020年1月末時点の大阪ガス調べ）低位発熱量基準。

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※7　2021年4月～2022年3月時点、大阪ガス供給エリア内既設住宅の実績。

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■家庭用燃料電池エネファームについて
　http://home.osakagas.co.jp/search_buy/enefarm/index.html

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