東芝など６社、新千歳空港を中心とした地域で水素利活用の可能性を調査

【 東芝エネルギーシステムズ 】

三菱商事株式会社、株式会社三菱総合研究所、北海道電力株式会社、北海道エアポート株式会社、株式会社レンタルのニッケン、東芝エネルギーシステムズ株式会社は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構より「新千歳空港を中心とした地域における水素利活用モデル構築に関する調査」を受託したと発表しました。

三菱商事株式会社
株式会社三菱総合研究所
北海道電力株式会社
北海道エアポート株式会社
株式会社レンタルのニッケン
東芝エネルギーシステムズ株式会社

三菱商事株式会社、株式会社三菱総合研究所、北海道電力株式会社、北海道エアポート株式会社、株式会社レンタルのニッケン、東芝エネルギーシステムズ株式会社（以下、「6社」という）は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(以下、「NEDO」という）より「新千歳空港を中心とした地域における水素利活用モデル構築に関する調査」を受託しました。

同調査では、関係者へのヒアリング・文献調査を通じて、電力等他のエネルギーと比較した場合の水素の役割・有効性を明確化し、新千歳空港内の水素需要を再生可能エネルギー由来の水素で賄う可能性を検討します。

主な調査項目は以下の通りで、事業期間は2022年度を予定しています。

● 新千歳空港内のモビリティ（地上業務車両他）・熱需要等への水素利活用に向けた実現可能性調査
● 同エリアでの水素製造・供給の実現可能性調査
● 水素利活用トータルシステムの最適化検討
● ビジネスモデル・技術・制度面等における課題の整理

北海道は、風力や太陽光等の再生可能エネルギー分野において高いポテンシャルを有しています。再生可能エネルギーを活用したCO2フリー電気の直接利用や水素の転換利用等により、日本のカーボンニュートラル実現に向けて大きく貢献が期待される地域です。

新千歳空港では、構内に業務用車両や周辺公共交通といったモビリティや、旅客ターミナルビル・空港関連施設・併設ホテルにおける熱需要があり、将来的には航空機燃料にも、水素利用の可能性があります。同調査を通じた事業性評価により実用化した場合には、空港を起点とした北海道全域における水素普及拡大や再エネ接続量拡大といった波及効果が期待されます。

同調査を実施する6社は、それぞれが保有する知見を結集し、新たな水素利活用モデル構築の検討を通じ、エネルギーの脱炭素化を推進し、カーボンニュートラル社会の実現に向けて取り組みます。

事業概要
・受託業務名

・調査期間
　　2022年6月～2023年3月

・各社の役割

NEDOホームページ
URL： https://www.nedo.go.jp/koubo/SE3_100001_00017.html

※東芝エネルギーシステムズの詳細はこちらをご覧ください。
https://www.global.toshiba/jp/company/energy.html?utm_source=www&utm_medium=web&utm_campaign=since202202ess

※東芝エネルギーシステムズの水素エネルギー事業についてはこちらをご覧ください。
https://www.global.toshiba/jp/products-solutions/hydrogen.html?utm_source=www&utm_medium=web&utm_campaign=since202202ess

東芝エネルギーシステムズのホームページへ